JANコード(ジャンコード)とは?

JANコード(ジャンコード)とは、「どの事業者の、どの商品であるか」を世界共通のルールで識別するための商品コードです。日本国内のスーパーマーケットやコンビニエンスストア、ドラッグストア、ホームセンター、EC物流センターなどで流通する商品のほとんどに表示されており、POSレジによる会計処理、在庫管理、受発注、検品、棚卸など、さまざまな業務で利用されています。

JANは「Japanese Article Number」の略称で、日本における呼び名です。しかし、その仕組み自体は日本独自のものではありません。国際的にはGTIN(Global Trade Item Number)と呼ばれる商品識別コードの一種であり、世界中の流通業界で共通利用されています。

 

JANコードの役割

もし商品ごとに共通の識別番号がなければ、小売店や物流事業者は商品名を手入力で管理しなければなりません。しかし商品名は表記ゆれや入力ミスが発生しやすく、効率的な管理が困難です。

JANコードを利用することで、商品の情報を世界共通の番号で管理できるようになります。

例えば、
・レジで商品の価格を自動表示する
・倉庫で商品の入出荷を管理する
・棚卸作業を効率化する
・ECサイトの商品情報を連携する
・卸売業者と小売業者で同じ商品を共有管理する
といったことが可能になります。

現在の小売業や物流業において、JANコードは商品流通を支える重要な社会インフラの一つといえます。

 

JANコードの管理主体

JANコードは誰でも自由に作成できる番号ではありません。

日本で正式なJANコードを利用するためには、GS1 Japan(一般財団法人流通システム開発センター)から「GS1事業者コード」の貸与を受ける必要があります。

GS1事業者コードとは、企業やブランドオーナーを識別するための番号です。この番号を基に、企業が自社の商品に対して個別の商品コードを設定します。

そのため、同じJANコードが別の商品に重複して使用されることはなく、世界中で一意に商品を識別できる仕組みになっています。

 

JANコードの種類

JANコードには大きく分けて2種類があります。

標準タイプ(13桁)

最も一般的なタイプで、スーパーやコンビニなどで販売されている商品の大半がこの形式です。国際的には「GTIN-13」と呼ばれています。

短縮タイプ(8桁)

小さな商品容器やパッケージなど、13桁のバーコードを十分な大きさで印刷できない場合に利用されます。

例えば、
・化粧品の小型容器
・ガム
・菓子類
・小型雑貨
などで使われることがあります。国際的には「GTIN-8」と呼ばれます。

 

JANコードの構成

13桁の標準タイプは、主に次の3つの要素で構成されています。

1. GS1事業者コード

企業やブランドオーナーを識別するための番号です。

日本で発行されるGS1事業者コードは、一般的に「45」または「49」から始まります。

なお、この数字は「日本製であること」を表しているわけではないことに注意が必要です。日本のGS1組織が管理する事業者コードであることを示しているだけで、製造国を示す番号ではありません。

2. 商品アイテムコード

同じ企業の商品を区別するための番号です。

例えば飲料メーカーであれば、
・500ml
・1L
・無糖
・微糖
・箱売り
などの違いごとに、異なる商品アイテムコードを設定します。

この番号を事業者が管理することで、商品ごとに固有のJANコードが作成されます。

3. チェックデジット

最後の1桁は「チェックデジット」と呼ばれます。これは、入力ミスや読み取りミスを検出するための数字で、前の数字から自動的に計算されます。

もし一部の数字が誤って入力された場合、システムが異常を検知できるため、データ品質の維持に役立っています。

※現在では、事業者コードは7桁、9桁に加えて、10桁も発番されています。

 

JANコードとEANコード、UPCコードの違い

JANコードについて調べると、「EANコード」や「UPCコード」という言葉を目にすることがあります。これらは別の規格のように見えますが、現在ではいずれもGTINファミリーの一員として運用されています。

・JANコード:日本での呼称
・EANコード:欧州を中心に普及した呼称
・UPCコード:北米で利用される12桁コード
という違いがあります。

国際物流や越境ECでは、これらを共通の商品識別番号として利用できます。

 

JANコードは製造国を表すのか

よくある誤解として、「先頭の45や49は日本製を意味する」というものがあります。しかし、これは正しくありません。

JANコードの先頭部分は、商品を登録した事業者のGS1プレフィックスを表しているため、製造国や原産国とは直接関係ありません。 例えば、日本企業が海外工場で製造した商品に、日本の事業者コードを使ったJANコードを表示することがあります。逆に、海外企業の商品を日本国内で販売する場合には、海外のGS1プレフィックスのまま流通しているケースもあります。

商品の製造国を確認したい場合は、JANコードではなく商品パッケージの原産国表示を確認する必要があります。

 

JANコードが支える現代の流通

現在、JANコードは単なるバーコードではなく、商品情報を世界共通で管理するための基盤となっています。

POSレジによる会計処理、物流センターでの仕分け、EDIを利用した受発注、ECサイトの商品データ連携など、多くのシステムがJANコードを前提として構築されています。

また近年では、商品のトレーサビリティ強化や商品情報データベースとの連携、2次元コードへの移行検討なども進められており、JANコードは今後も流通業界の重要な基盤として活用され続けると考えられます。

 

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